不動産を購入する際、多くは、20〜35年の住宅ローンを利用し、返済をしていきます。
今回は、マイホーム購入を検討している方向けに年収から考える予算の目安や計算方法をご紹介します。
不動産を購入する際は、余裕を持った返済計画がポイントです。
記事を参考に考えてみましょう。
現年収で購入できる不動産売買価格と必要な予算の目安とは？
不動産購入には、「頭金」「借入可能額」「諸費用」が必要と言われています。
頭金とは、不動産を購入する際に売買価格から借入金額を差し引いたお金です。
諸費用とは、不動産取得税や手付金、仲介手数料など売買価格以外にかかるお金を言います。
そして借入可能額は、不動産購入時に最も金額が大きくなるため重要です。
借入可能額の目安は一般的に、年収の5〜7倍です。
それ以上の融資は、返済が滞る可能性があるため、審査がとおりにくくなります。
そのため、購入できる不動産の価格は、用意できる頭金＋借入可能額が目安となります。
年収から考える不動産を購入するための予算の計算方法
住宅ローンの借入可能額は、月々の返済金額をもとに決めると良いと言われています。
たとえば、家賃と返済額を同じ金額にすると、支出額が変わらないため無理なく返していけます。
しかし、不動産物件には、住宅ローンのほか、固定資産税や災害保険料などの維持費がかかります。
つまり、現在の家賃から維持費を月割にした金額を差し引いたものを借入可能額として計算すると、無理のない返済計画になります。
また、不動産購入のための貯蓄をしている場合には、貯蓄額の分を家賃に足して毎月の返済額を計算することがおすすめです。
なお、金利の計算は難しく複雑なため、シュミレーションを利用するのが良いでしょう。
年収からわかる不動産購入時の返済比率とは？
住宅ローンには、無理なく返せる割合である返済比率が決まっています。
一般的には、年収の30〜35％が目安と言われ、それ以上を越す場合は、審査がとおりにくくなるとされています。
たとえば、年収が500万円で、毎月の返済額が10万円だったとします。
その場合、「年間返済額120万円÷年収500万円＝返済比率24％」となります。
ただし、返済比率が範囲内だからといって、ぎりぎりまであげてしまうと、毎月の家計の支出に打撃を与えてしまいます。
ローンを返済できない場合には、購入した不動産を売却しなければならなくなるので注意しましょう。
まとめ
不動産の購入は、将来の計画を入念に練りながらおこなうことが重要です。
住宅ローン返済中にライフイベントや生活環境の変化があった場合、対応できるように利用しましょう。
年収からの上限の目安を参考に不動産購入のプランをたててみてはいかがでしょうか。
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